企業情報 サステナビリティ

健康診断の充実による予防と早期発見の対応

従業員の健康維持と疾病の早期発見を目的に、定期健康診断の項目を法定項目に対し付加拡充しています。

生活習慣病リスク者への対応強化

定期健康診断の結果をもとに、全年齢の生活習慣病リスク者に対して、３分類に分けてアプローチしております。これは、特定保健指導とは別に行う取り組みであり、生活習慣の改善に向けた個別の助言や注意喚起を通じて、従業員の健康維持・増進を図っています。

喫煙対策の推進

受動喫煙防止の推進に加え、たばこに関する情報提供を通じて禁煙への意識向上を図り、禁煙を希望する従業員への支援も積極的に行っています。

健康リテラシー向上

従業員一人ひとりが健康について正しい知識を身につけ、日々の生活や働き方に活かせるよう、定期的な健康教育セミナーを実施しています。

コミュニケーションの活性化

従業員が安心して働きやすい職場を作るため、組織や従業員間でのSNSやイベントの開催を通じコミュニケーションの活性化を目的とした施策を行っています。

従業員支援の対応

従業員の心身の健康を支えるため、EAP（従業員支援プログラム）を導入し、社内外に相談窓口を設置しています。職場や家庭における悩み、メンタルヘルス、法律・生活上の問題など、幅広い相談に対応できる体制を整え、安心して働ける環境づくりを推進しています。

メンタルヘルスへの理解を深める機会の提供

従業員が心身ともに健やかに働ける職場づくりを目指し、メンタルヘルスに関する研修を実施しています。全社員向けには、ストレスとの向き合い方やセルフケアの方法を学ぶ機会を提供し、個々のウェルビーイング向上を支援しています。さらに、管理職向けには、部下の変化に気づく力や適切な対応方法を習得するための専門的な研修を行い、職場全体のメンタルヘルスを支える体制づくりを推進しています。

定時退社日と有給取得奨励日の推進

働き続けやすい職場作り、多様な人材が活躍できる職場の実現に向けて、適切な労働時間で働き、ほどよく休暇を取得することを推進しています。

平均所定外労働時間：23.3ｈ（全国平均15.2ｈ、同業種平均17.4ｈ）
有給休暇年10日未満取得率：33.9％（全国平均38.2％、同業種36.0％）

長時間勤務者への対応

月間時間外労働が80時間超もしくは2ヶ月連続して60時間を超えた従業員は産業医による保健指導を必須とし、月間時間外労働が60時間を超える従業員については上長の面談を必須とし、必要があると判断された従業員については産業医による保健指導につなげています。